息子についてのあれこれ。と私の日記。


by souh0715

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話のネタに…

つくばEXPOセンターで買ってみた宇宙食。
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会社に「大学いも」を持って行って皆で試食してみた。
口の中の唾液でイモが湿って、大学いもに変身する感じ。
宇宙食ってフリーズドライだもんねぇ。。。

今回はSOUが食べられるようなものばかり買ったので面白みがないのだけれど
次回は「カレーライス」とか「アイスクリーム」とか買ってみようと思ったのでした。


寄藤文平さんの本。大人たばこ養成講座とかで有名な人。
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結構と面白く読みました。

数字のモノサシはおススメです。
元素生活は、ほぉほぉなるほどーと読み進めていました。
習ったはずだが忘れている事がおおいなぁ。と反省したりもして。
続本に「元素検定」というのもあるらしい。
化学同人さん、マニアックな品ぞろえで面白そうです。
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by souh0715 | 2011-05-10 14:25

使ってみたかった

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こっちは普通にプリンになりました。
ただいま冷蔵庫で待機中。

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おたまやのあま酒粉末。酒粕と砂糖で出来ているみたいで、買って放置しておいたのを思い出し使ってみました。

アーモンドプードル使用。
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豆乳使用。アーモンドプードル抜きでどんな味が出来るか試してみようかと…
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ちょっと焼き過ぎた。

どっちもまあまあ悪くない。

以下、覚書

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by souh0715 | 2011-05-08 16:50 | 作ってみました。

やるね!Amazon

たすけあおうNippon 東日本大震災Amazonの欲しい物リスト

各避難所で欲しい物のリストがあって、それをこちらで購入するというシステムです。
直接、欲しい物が避難所に届くので回りくどくなくてイイと思います。

被災地ほしい物リストが役立ちます。

難点はマーケットプレイス出品だとギフト購入が出来なくて、送れません。と表示されてしまう事。
でも、細々とカートに入れてはレジに進んでいます。
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by souh0715 | 2011-05-03 22:20

歴史背景について2

こちらからの続き

知らぬ間に導入された原子力。
立地に関しても、驚く記述ばかり。

1955 年11 月に財団法人日本原子力研究所が発足すると、同年12 月には、土地選定委員会(委員長駒形作次原研副理事長)をつくり原子力委員会との共同作業を行っていった。条件は、
(1)東京近郊であること、
(2)広大な敷地、
(3)国有地、
(4)十分な用水の確保であった。
この結果、当初の20 箇所の中から6 箇所(横須賀市武山、水戸、高崎、川越、群馬県岩鼻)が選定された。
その中で有力であったのが二箇所で、横須賀市武山と高崎市である。高崎は自由民主党中曽根康弘の地盤であり、横須賀市は社会党志村茂治の地盤である。そして、地元も強力に誘致の姿勢を打ち出していた。


候補地となった各地が誘致運動をしていたというのだ。

茨城県は特に誘致運動はしていなかったにもかかわらず、選定されていなかった東海村に決まったのは村長の独断で知事に進言したからだそう。
他の候補地は米軍の射撃場や駐留地などであり、返還の見込みがない。という表向きの理由だった。


目立った反対運動もなく、抵抗はほとんどなかったという。決定直後、1956 年7 月茨城大学経済研究会が調査を行っている(無作為抽出875 名,回収率89%)(茨城新聞,2000.2.13)。「放射能その他の危険がある」「少しは放射能その他の危険がある」と漠然とした印象をもちつつも、特に取り立てて反対が多いというわけでもない。
電源三法などはまだない時期であったから、導入時期に限っては、取り立てて暮らし向きがよくなるとも考えていなかったようである



徐々に民間原子力施設立地が決まり、日本初の原子力センターとなっていくなかで、県、市の要請を踏まえ、1962 年9 月原子力委員会に「原子力施設周辺地帯整備専門部会」が設立される。これは、東海村において原子力施設周辺地帯の整備を原子力安全の立場から立案するために設置された。その中で重要な働きをするのが、人口問題小委員会(委員長・田島英三立教大学教授)、都市計画小委員会(委員長・松井達夫早稲田大学教授)である。

原子力施設が正常安全に稼動している限り地帯整備の必要はなく、地帯整備を立案するためには原子力施設事故を想定する必要がある。だが、原子力委員会は事故を想定していなかった。なかなか回答を示さないため、田島は「この答えがない限り、地帯整備計画をする必要がない」とし事故の大きさを提示するように原子力委員会に求めた。結果「1千万キューリー」の異常放出を討議の前提として提示したという(ただし、 これは公表されていないようである。田島の叙述以外からはこの「1千万キューリー」 の数字は見うけられない)。討議の末1964 年12 月に答申を出す。内容の中心は二つ、(1)地帯整備と(2)事故を想定しての道路拡充である。


まず、「地帯整備」に関する議論としては、答申では東海村地区の地帯整備は三段階に分け、次のようにまとめられている。
①原子力施設から約 2km 未満の隣接地区にはつとめて人口増加が生じないようにする。今後の人口増加、特に乳幼児、小児の増加は望ましくない。
②施設から約 2km 以上 6km 以下の地区には規模の大きい人口集中地区が存在しないようにする。
③施設から 6km 以上の周辺地区は人口の増加が正常に行われるようにする。従って原子力施設地帯の理想像は施設を公園、緑地などの地帯が取り巻き、その周囲には工場その他居住用以外の諸施設が配置される。
具体的には「原子力施設の周辺約 2km 以内は無人のグリーンベルト地帯とし、6km 以内は住居以外の事業所地帯」という案である。実際、原子力産業会議はこの勧告を受け、現在の核燃サイクル機構近くの丘陵地帯にグリーンベルト役のゴルフ場を整備する案がもちあがり、実際原子力産業会議副会長森一久はプロゴルファー中村寅吉と共に現地視察を行ったという(茨城新聞,2000.2.20)。

専門部会都市計画小委員会委員長松井達夫早稲田大学教授は、東海村議会特別委員会で次のように答弁したという。

委員会としては万が一の事故を考えれば、ある程度将来の人口を抑制した方がいいのではないかと考える。しかし、現在の人口をどうこうする考えではなく、将来人口が集中しないように、あのような基準を一応考えた。原子力施設が現在、この地域に集団住宅を設けているのは望ましくないし、青嵐荘(筆者注:核燃サイクル機構隣接・結核療養施設)のごとき療養施設も好ましくない。私は、学問的立場から申し上げたので、それをいかに行政面に取り入れて実施するかは、為政者の考えを待つべきだ。(「広報東海 1965 年 3 月号(東海村,1965)」)

ただし、これは受け入れられなかった。これは学者の机上の空論として受け取られたのである。この当時は、原子力施設近隣住民の間に「いずれ自宅の立ち退きを迫られることになるらしい」という噂が流れていたという(茨城新聞,2000.2.19)。そして次のように安心をよびかけた。
原子力施設に近い地域は人口増加が抑えられたり、近い地域に住む人たちの立退き、グリーンベルトによる空白地帯は誤解だ。民主主義のこの世の中に、このようなことは出来ようはずがないし、考える余地すらない。 (「広報東海 1965 年 9 月号」(東海村,1965))


初期において東海村では、原子力委員会側・企業側が「安全」を主張したのではない。初期においては、人々も原子力発電が「安全」たることを要求したのであり、村側も「安全」であることを要求していた。
「防災」はおろか、そのような事故自体あってはならないものだった。住民・村・原子力委員会(国)・原子力産業の合作として、「安全であるはずだ」「安全であってもらわなくては困る」という観念が形成されたのである。
そして、1970 年代の公害問題の高まりの中でも、さしたる大事故や環境汚染は引き起こさず、しかも地域に従業者が根づいていったことで、「安全」という意識が漠然と形成されていったのである。



事故が起こってはならない。
        ↓
事故が起こるはずがない。安全だ。

意識の変化は怖いものです。
時間が経つ毎に変わっていったのでしょう。

商業用原発も誘致運動があったようで、電源三法前に立地が決まっています。
初期において地元住民は交付金が目当てではなく、地元の活性化を望んだ事が判ります。

活性化を望んだのに、交付金やら何やらで原子力事業に絡められ抜け出す事が出来なくなったのでしょう。
とても哀しくなります。
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by souh0715 | 2011-05-03 20:27